みどりトータルヘルス研究所
                                                                      
  こども行動療育教室         ご予約・お問い合わせは TEL.06-6203-2410
        〒541-0041大阪市中央区北浜3丁目5-19
                  ホワイトビル5F
はじめに 行動療育について 勉強会や講習会
の講師
専門家への
スーパーバイズ
関連機関への
コンサルタント
プログラム作り
ICF関係

 <参考図書,おすすめ図書>

  行動的支援勉強ノートへ戻る


  いじめの問題

  二次障害

   コラム:やられたらやり返す?

  園や学校での支援 1

  園や学校での支援 2

  園や学校での支援 3


  園や学校での支援 4


  ルールを決めて,
          守るということ1


  ルールを決めて,
         守るということ2


  ルールを決めて,
         守るということ3


   コラム:ゲーム時間を管理する

  ルールを守ることと衝動性

  ルール関連のまとめ 1

  ルール関連のまとめ 2

  登校渋りの予防と対応 1

  登校渋りの予防と対応 2

  登校渋りの予防と対応 3

  日々の生活で社会性を伸ばす
  :SST


  性格と問題行動 1

  性格と問題行動 2

  問題を解決する力を養う




   みどりトータルヘルス研究所
        〒541-0041
   大阪市中央区北浜3丁目5-19
        ホワイトビル5F
      TEL.06-6203-2410



 軽度知的障害やその他の発達障害のあるこどもの支援

 性格と問題行動2  個人要因と問題行動
 

  応用行動分析学(ABA)では行動の原因を環境(周囲の対応を含む)に求めることで、困った行動を示すのはこどもの性格や障害のためだという個人攻撃の罠に陥ることを避けます( 『行動の原因を環境に求めることのメリット』参照)。

  行動の理論に基づいて環境を修正することで行動を変容することはできます。また、個人の性格や障害に行動の原因を求めても、建設的な計画を立てることはできません。その点は前提として理解する必要がありますが、前頁『性格と問題行動1』を説明するためもう少し解説します。

  応用行動分析学では行動を個人と環境の相互作用として考えます。つまり応用行動分析学の書籍ではあまり詳しく解説されないですが、行動を考える場合、個人要因も無視することはできないということです。

  繰り返しになりますが、こどもが問題行動を示す場合、環境に原因を求め、環境要因(対応方法や環境設定)を修正することで問題行動の改善を図ることが応用行動分析学に基づいた支援の進め方です。短期的で実践的に改善させることが可能だからです。

  しかし、問題行動を考える場合、個人要因を無視することはできません。前頁『性格と問題行動1』で解説していることは、環境要因に限らず個人の要因が問題行動に影響しているとしても、こどもの性格や人格と問題行動を分けて考えないといけないということです。

  主に問題行動に影響を与えている個人要因は、「認知能力の弱さ」と「行動のスキル不足」が考えられます。認知能力には、注意力、記憶力、状況を理解する力、問題解決能力などが挙げられます。行動面では、社会的スキルや言語スキル、セルフコントロールなどが挙げられます(認知も行動と考えますが、ここでは分かりやすいように分けて考えます)。知的障害や発達障害があるため、これらの認知能力や適切な行動スキルが不足していれば、問題行動が起こりやすいです。しかしこれらはこどもの性格とは関係ありません。

  例えば、暴力的な言動が多いこどもがいるとします。そのこどもに対して「攻撃性が高い、怒りっぽい、性格が悪い」と考えても問題の解決には向かわないし腹が立つかもしれません。問題行動の環境要因については行動的支援勉強ノート1を参照してください。暴力的な言動が多いことの個人要因として認知能力を考えると、注意力の持続や切り替えが弱いこと、見通しを持つ力が弱いこと、相手の気持ちを理解する力や自身の行動の結果を予測する力の弱さが原因かもしれません。行動スキルを考えると、やさしく人に接するという社会的スキルが獲得できていなかったり、ストレスの対処スキルが身についておらずイライラしてしまっているかもしれません。

  このような、こども個人が持つ弱さが理解できないと誤った対応を行ってしまい、問題行動を強めてしまいます。

  応用行動分析学では、環境調整を行って認知能力の弱さを補ったり、適切な行動を強化することで暴力的な言動をなくし社会的に適切な行動を増やします。しかし、行動療育の大部分は個人要因、つまり、こどもの能力の向上を目指して行います。応用行動分析学に基づいた教育的支援により、認知能力の向上と適切な行動の獲得を目指します。注意力の向上や気持ちの切り替え、他者理解、適切な要求や拒否の仕方を指導することで、暴力的な言動は減少します。特にこどもの場合、生活環境や学習場面の環境調整を行うことに加え、教育的支援により個人の能力の向上を重視しなければいけないと考えています。

  まとめると、問題行動にはこども個人の要因も多大に影響しますが、それは認知能力の弱さや適切な行動スキル不足が原因であると考えられるため、こどもの性格や人格とは関係ありません。つまり、個人要因が問題行動に強く影響を与えていたとしても、こどもの性格が悪いとか人格に問題があると考えなくて良いということです。必要な環境調整と教育的支援によって必要なスキルを指導することで、保護者がこどもに望む社会適応に必要な行動は増えていきます。





copyright©2013 みどりトータルヘルス研究所 all rights reserved.